GTFS のライセンスとカバレッジ(日本)

調査時点: 2026-06。公開事業者とライセンスの配分はその時点のもの。

GTFS とは#

General Transit Feed Specification。公共交通の時刻表を機械可読にするための共通フォーマットで、2005 年に Google とポートランドの交通局 TriMet が Google マップの乗換案内のために作った。現在は非営利団体 MobilityData が仕様を管理し、事実上の世界標準になっている。

実体は CSV を zip にまとめたもの。中核は 5 ファイル。

ファイル	中身
`stops.txt`	停留所・駅の名前と緯度経度
`routes.txt`	路線
`trips.txt`	便(路線のある日のある 1 本)
`stop_times.txt`	各便が各停留所に着く・出る時刻
`calendar.txt`	運行日のパターン(平日・土休日など)

遅延や車両位置のリアルタイム配信は GTFS Realtime という別仕様。日本では国土交通省が 2017 年に GTFS を基にした「標準的なバス情報フォーマット(GTFS-JP)」を定め、公開すれば Google マップなどに乗換案内が載るため、地方のバス事業者を中心に公開が進んだ。時刻表は事実データで著作権は弱いが、配布元ごとの利用条件が異なるため、集約・加工して公開する際はライセンスの確認が要る。以下はその整理。

ライセンス 4 系統#

ライセンス	商用	再配布	加工物の Web 公開	主な制約
CC0	可	可	可	なし(クレジット不要)
CC BY 4.0	可	可	可	クレジット表示のみ。gtfs.jp の推奨ライセンス
ODPT 基本ライセンス	可	多段再配布(転々流通)を制限	可(実務解釈)	クレジット表示、更新通知後 1 週間以内の反映、ロゴ・路線色の無変更、API 登録必須
チャレンジ限定ライセンス	要事前登録	チャレンジ期間中のみ無償公開が条件	期間限定	終了後の継続利用は要問い合わせ

gtfs.jp の配布ガイドラインは CC0 / CC BY 4.0 を推奨し、NC(非商用)・ND(改変禁止)は不適切と明記している。

ODPT「多段再配布」の読み方#

「加工データを第三者がさらに API / ダウンロードで自由に再配布できる形で出すこと」を禁じるもの、というのが業界の一般解釈。アプリや Web サービスとしてエンドユーザーに処理結果(到達圏ポリゴン、ランキングなど)を表示する行為は「アプリケーションの提供」であって再配布に当たらない、という実務解釈が通用している。ただし原文は開発者登録(無料)後でないと参照できず、公開情報だけでは一次確認が取れない。

事実データとライセンス#

時刻表の「事実」(発着時刻・駅名)は創作性を欠き著作物性がないと解されるのが通説。一方、GTFS として編成された「データベース」は著作権法 12 条の 2 のデータベース著作物として保護されうる。さらに ODPT(公共交通オープンデータ協議会) のような配布元は契約による利用条件の拘束を含むため、「事実だからライセンスを無視できる」は成立しない。API 登録の時点で契約関係が生じると考える。

カバレッジ(2026-06)#

バス: gtfs-data.jp に 380 以上の事業者・市町村が登録、CC BY 4.0 が多数。全国約 2,000 社に対して地方に空白がある。大手の一部(国際興業・関東バスなど)はチャレンジ限定。
鉄道(公開済み): 東京メトロ(ODPT 基本)、都営交通(CC BY 4.0)、横浜市営地下鉄・つくばエクスプレス・多摩モノレール・函館市電(ODPT 基本)、東京臨海高速鉄道(CC BY 4.0)、富山地鉄・熊本電鉄系(CC BY 系)、JR 東日本関東在来線(チャレンジ限定、新幹線除外)。
鉄道(未公開): JR 西日本・東海・九州・北海道・四国、近鉄・阪急・阪神・名鉄・西鉄・南海・京阪、大阪メトロ・東急。
研究者作成の非公式 GTFS(gtfs-gis.jp)に JR 西岡山・JR 九州熊本などが断片的にあるが、研究目的限定。

GTFS で全国を覆える割合は約 2 割。鉄道の大手私鉄・JR 幹線は手作業集計に頼っているのが実態。

欠損地域の扱い#

GTFS がない地域をスコアに含めると偽陽性・偽陰性が出る。先行研究・先行サービスの標準作法:

GTFS 未公開は農村に集中するので、欠損を除外すると残るスコア一覧が都市に偏る。この偏りを前提に設計する。
欠損地域は「低スコア」ではなく「未計測(グレーアウト)」として表示する。Walk Score が日本で Transit Score を出さないのも、この欠損処理の結果。
「バス停半径 N m 圏」型の指標は農村でアクセシビリティを過大評価する。便数を使う指標はこのリスクが低い。
集計日・対象事業者数・未収録自治体を全ページに表記する。

更新履歴#

2026-06-09: 初版(ローカル調査ノート)
2026-10-17: Wiki へ移植、概念ページとして再構成。「GTFS とは」の節を追加